株式の現金化―１４ - パーキンソン症候群　闘病記

2014年、11月中旬、裁判の日がやってきた。

今回は、原告・被告の双方が具体的な金額を提示する予定である。

さて、弁論準備室に原告・被告が揃い、起立して裁判官を迎えた。　裁判官は開口一番、

　　　「じゃあ、（和解条件を、原告・被告の）どちらから訊きましょうか？」

と言い、双方がどちらでもよい・・旨を言ったが、被告の条件から訊く事になった。　そこで一旦原告側は退席した。　数分後に原告と被告が入れ替わり、原告側が希望買取り額を、裁判官に伝えた。　そんな入れ替りがもう一度あり、その後、再び三者が揃った。

先ず、裁判官が被告の提示額を原告に披露した。　それを聴いた原告代理人は、我が耳を疑った。　そして被告代理人に向かって

　　　「それって・・　（被告は）原告が所有する全株式の所有権を認めるって事ですか？」

と、確認した。　しかしその質問に、被告代理人は答えないばかりか、シカトした。　まぁ、プライドもあるのだろうから、目も合わせたくないのは想像に難くない。

つまり、事実上の勝訴である。　残る問題は、株の買取り価格だけとなった。

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原告側の腹積もりは、3年前の相続税評価額であるが、先に被告側が同じ事を言った。

　　　「純資産方式だと、A円になるけど、そんなには払えない。　まぁ、相続税評価額B円なら、何とか・・」

　　　「じゃぁ、キリのいい所で、Ｃ円ではどうですか？」

　　　「えぇ、それでも・・」

という具合である。　（Ａ＞Ｃ＞Ｂ）

株式の所有権と売却金額が決まれば、残る課題は各買取り人への分配割合と支払い期日である。　前者が重要なのは、被告（会社）は持ち株数（自社株数）の制限があるので、万が一にも制限を越えて、折角の和解が無効となってはつまらないからである。　

それらについては被告側の問題なので、もう一回、開催する事し、次回を12月上旬として閉廷となった。

これで和解が成立し和解調書が作成されれば、万が一代金が支払われなくても、強制執行での取り立ても可能となる。

余りにもアッサリとした幕切れに、何か、力が抜けてしまった感すら残った。